アメリカでは、会社の教育訓練もさることながら、個人が自己投資をして資格や能力を身につけることが多いのに対して、日本では会社の負担による教育訓練の比重が圧倒的に高い。また、賃金も日本ではそのひとの能力や年齢、学歴といったものを基準にして支払われるのに対して、アメリカではそのひとの仕事に対して支払われるのが一般的である。さらに、日本人の多くは、正社員として採用されたときから雇用保障が与えられていると考えるのに対して、アメリカ人は、自分が会社にとって有益な存在となることによって、それを自分でつくりだすものと考える。

（大沢真知子「新しい家族のための経済学」中公新書による）