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　企業Aと企業Bがあり、ある契約をそのどちらと取り交わすべきか考えるときに、A社は資本金1000万円、B社は資本金1億円であるという情報は、おそらく重要な情報の一つであると想定されるが、すべてではない。従業員数、年商_（注）、営業継続年数、支社数・支店数、などなどのうちから、意思決定者が意思決定の方針に基づいて重要な情報を取捨選択しなければならないだろう。
　そのとき、ことさらにいくつかの情報に力点を置く報告書があげられたときに、意思決定者(経営者)はそこに存在する「意図」を充分に嗅ぎ取らなくてはならない。つまり、汚染されている可能性があるということである。ここで、報告された情報がすべて確実な事実であったとしても汚染は生じている可能性があるという点に注意が必要である。
　したがって、情報汚染とは、ある情報に、本来想定しているもの以外の何かが付随していて、それによっ てその情報の理解が歪むことをいう。その何かとは、その情報をもたらした側の意図である。この世界に「データのみで構成されていて、そこに意図の混入が認められない」という意味での無色透明な情報など存在しない。どのような情報であっても、意図という色で染められている。そして、重要なのはそれが必ずしも汚染ではないという点である。意図が混入するのは当然のことであり、すべての情報には意図が混入しているのであるから、それだけでもってそれを汚染とまでは呼べない。それが汚染となるのは、その情報に含まれる「意図」によって、その情報の本質部分である「データ」の理解が歪められるからである。
(注) 年商: 一年間の売り上げ額