2008年の世界の新聞の発行部数の1位は中国、2位はインド、日本は3位だった。2009年は新聞が存続の危機に立った年として歴史に残るだろう。日本で毎日新聞・産経新聞が経堂悪化になり、更に世界で2番目に大きい朝日新聞社が中間決算でばくだいな赤字を発表したからだ。原因は若者を中心として新聞離れが進んだことと、それにより広告収入が減ったためだ。これは他の全ての新聞社にも当てはまることだ。
　世界的にも情報源を得る手段としての新聞の地位は低くなっている。2005年の統計によると、日本で情報を得る手段として新聞が89％、インターネットが44％だったが、韓国では新聞75.4％、インターネット65％とかなりインターネットが新聞に迫ってきていた。更にアメリカでは新聞とインターネットがそれぞれ約65.2％と65.3％で、既にインターネットが少し上回っていた。現在では更にインターネットの利用が増えて、それに伴い新聞が滅ってきている。
　アメリカでは有名新聞社までが次々につがれた。日本より広告収入に頼る率が高いからだ。ピューリッツァー賞を何度も受賞した優良新聞社もなくなった。リストラも進んでいる。ニューヨーク・タイムズ紙は不況に伴う広告収入減少により大幅な人員削減と賃金カットを実施した。その結果1992年に6万人いた記者が、今では約4万人にまで減っているそうだ。
　この危機を乗り越えるために新聞社はインターネット上のニュースを有料にする方針を次々に発表している。また職を失った新聞記者達がNPOを作ってニュースを配信する_（注）という「新ジャーナリズム」と呼ばれる新しい動きも出てきた。ニュースを売って収入を得るほか、不足分は寄付に頼っている。アメリカはボランティアや寄付が尼んな国だ。NPOもそうした人々に支えられているのだ。
　現在インターネット上に溢れているニュースも、元は新聞記者や放送記者たちが時間をかけて取材した物がはほとんどだ。だから新聞が衰えれば私たちは社会のことを知る方法がなくなってしまうだろう。私たちが現在読んだり開いたりしているニュースもその報道機関が直接取材した物ばかりではない。足りないニュースは他の報道機関から買っているのだ。少数のニュース源しかなければ真実を知るのは難しくなる。これは恐ろしいことだ。ニュースを得るために誰がお金を払うのか。ニュースの受取手か、広告主かそれともアメリカのように寄付か。何にしろこのまま新聞が衰退すれば報道の危機は新聞だけに留まらない。今こそ社会の指標である新聞を支えるシステムを創らなければならない時期なのではないだろうか。
(注)配信する:ニュース・記事・番組などを配る